E資格の費用は、受験料だけでは済まない

E資格を取りたいと思って費用を調べると、受験料の33,000円がまず目に入ります。

でも、実際にかかる費用はそれだけではありません。

E資格には、受験の前に認定講座の受講が必要だからです。

この記事では、E資格にかかる費用の全体像を整理します。

講座の料金の幅、給付金との関係、講座を選ぶときの観点まで解説します。

E資格の費用は「二層構造」になっている

E資格の費用は、次の2つで構成されます。

受験資格に制限がない生成AIパスポートやG検定との、いちばん大きな違いがここにあります。

3資格の違いはAI資格の比較で整理しています。

認定講座の料金には大きな幅がある

では、認定講座にはいくらかかるのか。

JDLAの公式一覧には、講座の料金は記載されていません。

料金は、事業者ごと・講座ごとに確認する必要があります。

そのうえで、幅の目安になる事実を2つ紹介します。

短期の対策に特化したコースから、数ヶ月かけて体系的に学ぶコースまで。

形式によって、料金は桁が変わるほど違います。

だからこそ、「E資格の講座費用は◯円」という1つの相場では語れません。

自分がどんな学び方をしたいかを決めてから、講座の料金を確認する順番が現実的です。

給付金で実質負担が下がる場合がある

認定講座の中には、教育訓練給付制度などの対象になっているものがあります。

JDLAの公式一覧では、対象講座にタグが付いています。

• 「助成金対象（専門実践教育訓練）」タグ
• 「Reスキル講座」タグ（第四次産業革命スキル習得講座）

公式の表現は「対象になる場合があります」です。

すべての認定講座が対象ではない点に、注意してください。

なお、定価が高い講座では、給付率よりも年間の上限額が先に効くことがあります。

実質負担の考え方はAIスクールの給付金はいくら戻る？で詳しく解説しています。

認定講座を選ぶときの観点

JDLAは「どのプログラムを推奨するか」には答えない、と公式に明記しています。

つまり、講座の比較と選択は自分で行う必要があります。

料金以外に、次の観点を持っておくと選びやすくなります。

当サイトで調査済みの認定講座提供スクール

認定プログラムの提供事業者は多数ありますが、当サイトで個別に調査したスクールが2校あります。

このほかの認定講座は、JDLA公式サイトの認定プログラム事業者一覧で確認できます。

まとめ

E資格の費用を整理しました。

• 費用は「受験料33,000円＋認定講座の受講料」の二層構造
• 講座の受講は受験資格の要件なので、事実上の必須費用
• 講座料金は形式によって幅が大きく、1つの相場では語れない
• 給付金の対象講座はタグで見分けられる。ただし対象は一部で、本人の条件もある
• 講座選びは料金だけでなく、形式・演習・フレームワーク・時期の観点で

E資格の検討は、実質的に「認定講座選び」から始まります。

まず自分の学び方を決めて、そのうえで料金と給付金を確認してみてください。

なお、制度や料金は改定されることがあります。

お申し込みの前に、公式サイトで最新の情報をご確認ください。